◆社内公用語は英語にすべきか？(2)

＜ Part 1 から続く ＞

じっくり考えると、答えはYes or Noのどちらかにはならないかも、ということに思い至る人が多いだろう。

私見を述べると、どっちかに統一してしまわないことが、両方のメリットを最大化してデメリットを最小化する解であるように思える。


要は、当面の間、役員会や幹部会は、基本的に日本語を中心に行い、たまには英語でやればよい。一回の会議のなかで、日本語で進行させる議題と、英語でのそれが混在しても良いと思う。

英語で行う頻度や割合は、会議の性質や目的や構成メンバーや部門によって違って構わない。今後ソニーやNTTドコモやトヨタのようにニューヨーク上場も果たして資金調達をするなら、財務部門やIR部門は英語の議題が増えるべきだろうし、そうでないならさほどでなくても良い。データセンターを海外に置いて効率化やコストダウンを計ると決めたら、それを推進するメンバーたちの議論には、当然英語が導入されていくだろう。そうでないならさほどでなくても良い。


つまるところ、日本語、英語、どちらかだけに限定しない方が良いと思う。必要なら発言内容が二カ国語ちゃんぽんでも、それがそのときの議事進行にとって最適であるケースもありうると思う。参加者にとっての情報交換や意見調整がより正しく効率的・効果的に行われればそれで良く、さらにはそのスタイルでの運用によって、日本人社員に英語に慣れてもらうための練習期間としても機能することも期待できる。ちなみにこれは、海外進出した日本企業の現地事務所では普通に行われている。なお注意点として、日本語のできない出席者がいる場合は、日本語を使わないことをルールとする、すなわち英語で行うのが、マナーであり、現実解であり、かつ最適解であると思う。

さらに言うと、ここで議論すべきは、｢日本語か英語か｣だけではなく、企業によっては英語以外の外国語を検討する必要もある。当たり前のところとして、ロクシタンの日本法人ではフランス語が、必須とまでは言わなくても、とても重宝するだろうし、浄水プラントメーカーが今後最重要の成長市場として中国を狙いたいなら、中国営業部の会議をたまには中国語にするのも良いことのはずだ。


要は、｢日本の会社なんだから、方針も言語も日本式で｣という考え方が、グローバス時代に取り残される方程式だということになる。


＜ Part 3 に続く ＞